従業員のコンディションと生産性の関係性について、研究を開始

By Geppo編集部 |
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Geppo編集部
カテゴリー: モチベーション 生産性 人材科学 リリース

株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジー(本社:東京都中央区、代表取締役社長:満田 修治、以下「ヒューマンキャピタルテクノロジー」)は、テクマトリックス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:由利 孝、以下「テクマトリックス」)及び株式会社SBI証券(本社:東京都港区、代表取締役社長:髙村 正人、以下「SBI証券」)と共同で、コンタクトセンターにおける従業員のコンディションと生産性の相関関係についての研究(以下「本研究」)を開始します。

 

コロナ禍により働き方や人との接し方に大きな変化が起きるなか、心身のコンディションが不調になる従業員も増えてきています。従業員のコンディションと生産性とは、一般的には相関関係があると考えられていますが、データに基づいた検証例は少ないのが実態です。

そこで、今回、SBI証券のコンタクトセンターに勤務する従業員を対象としてコンディションデータと生産性データを収集し、両データのクロス集計や分析をすることで、の相関関係を検証します。コンディションデータは、ヒューマンキャピタルテクノロジーが提供するHRテクノロジー「Geppo(ゲッポウ)」を用いて取得し、生産性データはテクマトリックスのコンタクトセンターCRMシステムFastHelp5を利用取得ます。

本研究では、Geppoでコンディション不調が認められた従業員に対して面談などのケアも行う予定です。

 

本研究における、生産性を高めるコンディション調査、或いは、コンディションが生産性に与える影響調査は、より効率的な働き方や、SDGs目標8「働きがい経済成長も」の実現に向けた取り組みに活用することができると期待しています。また、この研究を契機に、より多くのコンタクトセンターが生産性向上を目的として、従業員の労働環境の改善や不調者へのケアに注力していくことも期待しています。

尚、本研究は2021年3月まで実施し、終了後は研究結果を発表する予定です。

 

分析イメージ:取得されたコンディションデータと業務指標データの相関

 

■テクマトリックス株式会社 について
・所在地:東京都港区三田3丁目11番24号(国際興業三田第2ビル)
・代表取締役社長:由利 孝
・URL:https://www.techmatrix.co.jp


テクマトリックス(東証一部:3762)は、クラウドコンピューティング時代に技術革新をもたらす情報基盤技術のインテグレーションを提供する「情報基盤事業」と、ソフトウェア技術を駆使し顧客の抱える問題領域におけるベストプラクティスを実装したアプリケーションの提供を行なう「アプリケーション・サービス事業」を提供しております。コンタクトセンター分野では、国内トップクラスの導入実績を誇るCRM/FAQナレッジパッケージ「FastSeries」を提供しています。

FastHelp5は、「コンタクトセンターからビジネスを強くする」をキーコンセプトに、テクマトリックスが20年以上に渡って積み重ねてきた経験・ノウハウ・技術の全てをつぎ込んだCRMシステムです。使いやすさにこだわり抜いて新たに開発した“やさしいユーザインターフェース”が、お客様と企業との重要な接点であるコンタクトセンターに“ゆとり”と“集中”をもたらし、お客様と企業との関係に“深化”と“進化”をもたらします。


■株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジーについて
・所在地:東京都中央区銀座7丁目2番6号(銀座7丁目ANNEX)
・代表取締役社長:満田 修治
・URL:https://hc-tech.jp/

2016年1月から開始したリクルートとサイバーエージェントの新規事業創出のための共同プロジェクト「FUSION」によって生み出されたジョイント・ベンチャーです。 毎月3問の設問で従業員のコンディション変化を把握するHRテクノロジー「Geppo(ゲッポウ)」を提供しており、多くの企業に導入され、継続率98%以上の満足度を獲得しております。


■株式会社SBI証券ついて
・所在地:東京都港区六本木1丁目6番1号(泉ガーデンタワー)
・代表取締役社長:髙村 正人
・URL:https://www.sbisec.co.jp/ETGate

SBI証券は、SBIホールディングス株式会社の100%出資子会社。1999年10月にインターネット取引サービスを開始し、日本におけるオンライン総合証券の先駆者として、業界屈指の安価な手数料体系や魅力ある投資機会(商品・サービス)の提供、安全でより良い取引環境の提供し、業界で圧倒的なシェアを獲得し、口座数、預り資産残高、個人株式委託売買代金において業界トップの地位を築き、オンライン証券業界に留まらず、証券業界全体での存在感を高めています。


*本原稿に記載されている社名及び製品名等は、各社の商標または登録商標です。

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