従業員満足度とは?ES向上のメリットと今すぐ使える3つの具体的施策会社がより良く成長していくためには、社員一人ひとりが仕事にやりがいを持ち、職場環境に満足していることが欠かせません。
従業員満足度をどの程度の水準で維持できるかで、中長期的な経営にも影響が出てきます。従業員満足度を高めることは離職率を下げ、組織全体のパフォーマンスを向上させられるからです。

この記事では、従業員満足度の基本的なとらえ方や社員の満足度向上のための具体的な施策などを解説します。

従業員満足度とは?

従業員満足度とは?従業員満足度とは、ES(Employee Satisfaction)ともいわれます。会社で働く社員の満足度を表した指標のことです。給与やポジションといった待遇面だけでなく、福利厚生、職場環境、仕事のやりがいなど、自社で働くことに対して社員自身がどれだけ満足感を抱いているのかを表しています。

一般的には、調査したい項目を設定したうえでアンケート調査を行います。調査結果によって、社員が満足している部分と不満を抱いている部分が明らかになるので、自社の現状から改善すべきポイントを探ることができます。

従業員満足度は会社が置かれている状況によって大きく変化するものなので、定期的に調査を継続していくことが欠かせません。定期的に調査を実施していけば、社員が会社に対して意見を言う機会もできるので、不満の解消にもつながります。

●従業員満足度が高い会社の特徴

従業員満足度が高い場合には、チームや組織の生産性が高くなるという傾向が見られます。

なぜなら、社員が仕事にやりがいを感じ、単に与えられた業務をこなすだけでなく、自発的に業務を改善するようになるからです。また、それにより自社が提供している製品やサービスに自信を持つようになり、顧客へのアプローチも良くなります。

たとえば、顧客からのフィードバックを社員に伝える仕組みがあれば、自身や会社の社会に対する貢献度を実感できます。このように社員と顧客との距離を縮まれば、さらに自社が提供する製品やサービスの質の向上に取り組むようになり、モチベーションが高まることで従業員満足度が高まります。従業員満足度が高まることで、顧客満足度の向上に結びつける流れも形成されていくのです。

働きやすい職場環境は離職率の低下につながり、優秀な社員が定着しやすい状況を生み出すことができます。社員の不満が少なく満足度が高い状態であれば、長期的に働きたいと思う社員を増やせるはずです。

●従業員満足度が低い会社の特徴

一方で、従業員満足度が低い会社では、社員の要望を積極的に取り入れない傾向が多く見られます。

変化を好まない雰囲気や従来のやり方にこだわる風潮は、社員自身が創意工夫をする機会を奪い、モチベーションの低下につながりかねません。また、個人が与えられた業務にかかりきりになるあまり、組織としての目標達成が疎かになってしまうという面も見られます。

たとえば、従業員満足度が低い会社の社員は、組織で掲げた目標よりも、自分が担当する業務のほうを優先させてしまいがちなため、仕事に対するやりがいや達成感を得づらくなります。というのも、従業員満足度が低いと、会社から指示されたことだけに終始してしまい、自発的な取り組みが減ってしまうためです。

組織としての結束力が弱まり、コミュニケーション不足が常態化してしまうため、チームや組織が抱える課題への関心が薄くなるといったデメリットが生まれるのです。さらに、従業員満足度が低い状態は、離職率が高くなる恐れもあります。

 

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従業員満足度を高めることで得られるメリット

従業員満足度を高めることで得られるメリット従業員満足度を改善することは、「離職率の低下につながる」「組織全体のパフォーマンスを向上できる」「顧客満足度を高められる」といったメリットをもたらします。

ここでは、従業員満足度向上によって期待できるポイントをご紹介します。

●離職率の低下につながる

従業員満足度を高め、社員がいきいきと働くことができる職場環境を提供することは、人材の流出を防ぐことにつながり、結果的には離職率を抑えることにも貢献します。

たとえば、業務を通じて明確なキャリア形成ができる企業では、長く働きたいと感じる社員が増え、優秀な人材が育ちます。すでに働いている社員が安定して長期的に働いてくれるようになるのはもちろん、新たに採用活動を行う際にも良い影響を及ぼすはずです。

●組織全体のパフォーマンスが向上する

社員の満足度アップは、個々のモチベーションを向上させることにもつながります。
与えられた業務をこなすだけでなく、効率良く業務に取り組んでいく工夫も生まれてくるので、チームや組織としての生産性が高まります。

また、任された業務が会社や世の中にとってどのような意味があるのかがクリアになれば、社員が自発的に業務に取り組む動機にもなるはずです。

さらに、意欲的に仕事に取り組む社員が増えることは、ほかの社員のモチベーションを高めることにもつながります。

●顧客満足度の向上につながる

社員一人ひとりのパフォーマンスが高まることは、サービスの質や商品の性能が良くなる流れに結びついていきます。顧客に提供するサービスや商品の質が上がることは、顧客満足度の向上に直結し、会社のイメージや業績を押し上げることにつながるのです。

最終的には、信頼の厚い企業で働いているという満足感や充足感が、さらに良い循環を生み出すことにつながっていきます。従業員満足度を高め、社内環境を整えて、組織の活性化に結びつけていきましょう。

従業員満足度のチェックリスト

従業員満足度のチェックリスト従業員満足度の調査を成功させるには、調査項目の設定が重要なカギとなります。ここでは、従業員満足度調査で設定されることの多い項目例を紹介します。自社で調査を行うときの参考にしてみてください。

●1. 仕事に対する満足度

社員が日々携わる業務への満足度を調査するために、仕事内容・人材育成・仕事を継続する意思などの観点から、質問を設けられることが多いです。

たとえば、
「今の仕事に満足しているか」
「仕事を通じて自己実現ができているか」
「達成したい目標はあるか」
「社内・社外研修や教育機会は充分に与えられているか」
「長く働きたいと感じるか」
といった質問項目があげられます。

人員配置の最適化や業務の割り当ての見直しなどを行う際には、社員がどのような点に不満を抱いているのかを把握することが大切です。教育の機会が少なければ、外部のリソースを活用することを含めて取り組んでみましょう。

●2. 職場への満足度

社員が離職してしまうおもな理由の一つに、職場の雰囲気があげられます。調査では、職場の文化や上司に対する評価、社風などの満足度をチェックする項目を盛り込まれることがあります。

具体的には、
「チームのサポートはあるか」
「社員同士のコミュニケーションは活発か」
「上司はフォローしてくれるか」
「上司との面談は定期的に行われているか」
「社風に馴染めていると感じるか」
といった点があげられます。

●3. 処遇への満足度

現在の処遇に対する満足度を測るために、以下の4点が調査項目に入れられることがあります。

  • 人事評価
  • 給与
  • 労働時間
  • 勤務形態

待遇面は会社の業績と連動しやすい面があるので、継続して調査を実施することが大切です。

具体的な質問項目としては、
「現在の給与額に満足しているか」
「残業が多いと感じるか」
「希望する休暇は取れているか」
「昇進や昇格が適正だと感じるか」
などがあげられます。

待遇面での不満がある場合は、企業側が社員に対して積極的に改善策を提示していくことが重要です。
また、調査結果をもとに面談を行い、社員のキャリア形成を支援する取り組みも行いましょう。

社員一人ひとりのスキルや能力を把握し、不公平感の少ない処遇を実行することが大切です。

●4. メンタルヘルスの状態

仕事や人間関係のストレスは社員の精神状態悪化につながりやすく、離職率にも影響します。そのため、いち早く社員が抱えている不満や悩みを拾い上げるために、調査に盛り込まれていることがあります。

メンタルヘルスの状態に関する質問としては、
「ワークライフバランスは実現できているか」
「上司や同僚との関係は良いと感じるか」
「仕事での悩みを相談できる相手はいるか」
などがあげられます。

メンタルヘルスの悪化はモチベーションの低下につながってしまうので、注意が必要です。

従業員満足度を高めるための具体的な施策

従業員満足度を高めるための具体的な施策社員が満足している点と不満に感じている点が明らかになったら、従業員満足度を実際に向上させるための取り組みを行うことが重要です。
ここでは、3つの具体的なポイントを解説します。

●会社のビジョンや経営方針を社員と共有する

従業員満足度を高めるためには、折に触れて会社のビジョンや経営方針を社員と共有していくことが大切です。上司と部下が一体となり、組織や個人の目標をとらえ直していくことは、会社が掲げるビジョンや経営方針をうまく浸透させることにもつながります。

たとえば、自社の事業がどのように社会貢献しているのかが社員に伝わっていなければ、モチベーションの低下を招きやすいです。仕事に対するやりがいを見出せなくなってしまい、従業員満足度は低下していきます。

大事なポイントは、会社が一方的に目標を掲げるのではなく、目標を社員個人レベルにまで落とし込んでいくことです。個々が担当業務を遂行することが、会社の成長にもつながるという実感を抱くことができれば、自ずと意欲も高まっていきます。

定期的な面談などを通じて評価やフィードバックを適切に行い、社員と目標を共有してみましょう。
目標に対する評価基準を可視化して整理することで、社員自身が業務に対する達成感を抱きやすくなるはずです。

●職場環境を改善する

従業員満足度は会社が社員に対して与える待遇面の影響を受けがちです。そのため、組織として問題を抱えている部分について早急に改善していく必要があります。

たとえば、非効率な業務が多くて残業時間が長くなっている場合は、新たな人材の確保や自動化などによる業務の改善を図るのが良いでしょう。
現場の意見を取り入れながら業務を効率化していくことは、労働時間の短縮化だけでなく、生産性の向上にも効果的です。

また、時短勤務を取り入れたり、テレワークが可能な業務については在宅勤務を認めたりすることで、社員に対して多様な働き方を提供することも改善策の一つです。育児や介護など、社員が抱えるさまざまな背景や課題にきめ細かなアプローチを行うことが大切です。

ワークライフバランスを意識した取り組みを総合的に進めていくことで、社員の生活にゆとりができる環境を整えるよう意識しましょう。社員が心身ともにゆとりを感じる環境を整えることは、個々の自発的なスキルアップにつながるなど、結果的に会社としてもプラスに働くはずです。

●人事評価制度を見直す

熱心に働いている社員であっても、人事評価が不適切であれば自ずと不満が溜まってしまい従業員満足度は低下します。また、仕事に対する評価者が直属の上司だけでは、どうしても主観的な判断になってしまいがちです。

公平性のある人事評価を行うためには、人事評価制度そのものを見直すことも重要です。
従業員満足度を高めるための評価制度を構築するには、評価基準を明確にしたうえで、客観的な評価を行う必要があります。

その一つの方法として、人事評価システムの導入があります。社員一人ひとりの業務経験や実績、能力などをデータとして蓄積し、管理するものです。たとえば、クラウド型人事評価システムで人事に関する情報を一元化すれば、会社と社員の間で双方向のコミュニケーションが取りやすくなります。人事に携わる担当者や社員個人が評価状況にアクセスできるような仕組みを整えておくことが不満の解消につながります。

実効性のある面談を行うためにも、人事評価制度を見直す取り組みは欠かせないといえるでしょう。

従業員満足度を高めて顧客満足度も向上させよう

従業員満足度が低い状態は、社員の離職を招き、組織全体のパフォーマンスを低下させてしまう原因にもなります。

そのような事態を避けるためにも、社員が会社に対して抱えている不満や悩みを日頃からチェックすることが重要です。労働環境の改善や人事評価制度の見直しなど、全社的に取り組むべき課題もあります。

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