サーベイツールとは?おすすめのツールや選び方のポイントを解説

By Geppo編集部(監修:木下 洋平) |
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Geppo編集部(監修:木下 洋平)
カテゴリー: エンゲージメント

サーベイツール

近年、働き方改革の推進や社会情勢の変化によって注目を集めているサーベイ。
さまざまな種類があるサーベイツールに興味はあるものの、「導入すべきか判断できない」「運用面に不安がある」と悩んでいる担当者もいるでしょう。

 

本記事では、サーベイツールの導入が必要かどうかの判断基準やメリット・デメリットをはじめ、選び方をわかりやすく解説します。
また、おすすめのサーベイツールも紹介します。

 

<目次>

 

サーベイツールとはサーベイツールとは

サーベイツールとは、社員の労働環境に対する不安や課題を調査できるツールです。
サーベイツールを用いると、人事課題を発見できたり、人事課題を解説するためにやるべきことが把握できるようになります。

 

人事課題を発見できる

サーベイを実施すると、社員の仕事に対する満足度や人間関係、健康状態などに関する人事課題を発見できます。
詳細な調査方法は目的によって異なりますが、企業側で設定したいくつかの質問に対して社員が回答して提出するのが基本の流れです。

 

提出された結果を分析することにより、社員が何に悩んでいるのか、どのような不満を持っているのかを明らかにできます。
サーベイツールを用いると結果が自動で集計され、社員の満足度やエンゲージメント(組織への愛着心)を数値で見える化できます。

 

人事課題の中には、すでに顕在化している問題もあれば、まだ顕在化していない課題もあるでしょう。
隠れた問題に気付けないと、社員の休職や離職といったリスクにつながりかねません。
サーベイツールを使えば、これまで気づかなかった人事課題を発見でき、早期に対策を打つことも可能になります。

 

人事課題を解決するためにやるべきことがわかる

サーベイツールは人事課題の発見だけでなく、人事課題を解決するために何をすればいいのかを知ることもできます。
たとえば、サーベイで発見した人事課題をレポートで見える化し、重要度や緊急度、実行できる可能性などの面から、やるべき人事施策に優先順位をつけて提案してくれます。

 

企業のリソースは有限であるため、一度で全ての人事課題に対策するのは難しいでしょう。
サーベイツールによってつけられた優先順位に沿って人事施策を実行していけば、限られたリソースでもどのような課題から解消していけばいいのか整理しやすくなります。

 

サーベイツールの導入を検討すべき企業とは

サーベイツールの導入によって解消するべき企業の課題

サーベイツールの導入を検討すべき企業には、主に次のような特徴があります。

 

  • 社内コミュニケーションに課題がある
  • 複数の拠点がある
  • 上場企業または上場を目指している
  • 離職率が上昇傾向にある

 

社内のコミュニケーション機会が創出てきていない企業や、人的資本を開示する必要のある上場企業、また離職率に課題のある企業など、さまざまな企業がサーベイツールの導入によって課題解消、生産性の向上を図れる可能性があります。

それぞれについて具体的に解説します。

 

社内コミュニケーションに課題がある

社内コミュニケーションが不足している企業は、社員の体調や精神面の些細な変化に気づきにくい状況にあると言えるでしょう。
社員が言いたいことを伝えられない環境では、離職が進んでしまう恐れがあります。

 

しかし、管理職側がコミュニケーションを取りたいと思っていても、時間の確保が難しいケースもあるでしょう。

たとえば、リモートワークで直接話す機会がない職場や、朝から夜中まで交代制で稼働しているような職場が挙げられます。

 

あまり人と接することなく仕事をしていたり、時間帯によって働く人が入れ替わったりする職場では円滑なコミュニケーションが取りにくく、関係性が希薄になってしまう可能性があるでしょう。

 

サーベイツールは、企業が用意した設問に社員が回答するシステムになっています。
回答結果から社員のコンディションの変化を可視化できるので、コミュニケーションが取りづらい環境でも、一人ひとりの仕事への満足度や悩みを把握できるようになります。

 

実際に、コミュニケーション不足から離職が起きていた企業が、サーベイツールを導入した結果、離職者がゼロになったというケースもあります。

 

複数の拠点がある

サーベイツールの導入は、拠点が複数にある企業にも有効です。
特に社員数の多い企業では、地方に複数の支店を構えているケースも珍しくありません。

 

複数の拠点を抱える規模の企業では、社員一人ひとりの状況を把握しづらくなりやすい傾向にあります。
社員の離職や生産性の低下は、支店や拠点だけの問題ではありません。企業が全体を統括し、所属社員が企業のどこに不満を感じているのか、パフォーマンスに問題はないかについて把握し、必要に応じた改善をする必要があります。

 

サーベイツールを導入すると、離れた支店や拠点の社員の情報も収集できるようになります。支社レベルでは解決できない複雑な問題に対しても、サーベイを統括する部署から適切な改善策の実施や提言ができるようになります。

上場企業または上場を目指している

2023年3月期決算から、主に上場企業を始めとする「有価証券報告書」を発行する企業を対象として人的資本の開示が義務化されました。
報告書のなかでは、次の項目の開示が求められることが記載されています。

 

  • 人材育成
  • エンゲージメント
  • 健康・安全

 

上記以外にも、投資状況や人材の方針などを明示しなければならなくなりました。

 

これらの項目を、定量的に把握するのは簡単ではありません。
上場企業や上場を目指す企業は規模が大きいケースが多いため、担当者に相当な負担がかかる可能性があります。

 

また、定性的な組織および人材情報の回収に対して難易度が高いと感じる企業もあるでしょう。

 

サーベイツールを導入すると、組織や人材情報を定量的に把握、分析できるようになります。人的資本の開示のための情報が一元管理できるようになるだけでなく、情報収集の効率化が測れるため、積極的に導入を検討するようにしましょう。

 

出典:金融庁 「企業内容等の開示に関する内閣府令」等の改正案に対するパブリックコメントの結果等について

 

離職率が上昇傾向にある

上昇傾向にある離職率は、社員のコンディションが悪化している可能性を示しています。

 

サーベイツールには、社員の仕事や環境に対する満足度や、心身の状態をチェックできる機能があります。
直接は話しにくい内容でも、アンケート形式での回答によって状況を把握できるため、社員が休職や離職に至る原因を究明しやすくなります。

 

これにより、休職の前兆も把握しやすくなるため、早いタイミングで対策について検討できるようになるでしょう。
ツールの活用によって、直接会う機会の少ないテレワークで働いている社員のコンディションが悪化している場合にも対策を講じることができます。

 

サーベイツールを活用するメリット

サーベイツールを活用するメリット

さまざまな特徴の企業において、写真の状態を把握し必要な改善策を進めていくために有効なサーベイツールには、さまざまなメリットがあります。

 

サーベイは、企業側で質問を用意して社員に回答してもらい、その結果について傾向の分析や必要な施策の方向性について検討ができれば良いものですが、人力で進めていくと大きな工数が発生します。

 

ツールの活用には、そのような業務を効率化におこなえるだけでなく、情報の社内連携も容易になる利点があります。

 

回答結果の集計や分析の業務の削減

サーベイツールを導入する大きなメリットの1つに、回答結果の集計や分析を始めとする業務を効率化できる点があります。
サーベイの実施において特に手間がかかるのは、以下の4つです。


  • アンケートの配布
  • リマインド
  • 回答の収集
  • 集計・分析

これらの作業は人力でおこなうと相当な時間を要します。
企業の規模が大きいほど時間がかかるのはもちろん、支店や離れた拠点があれば、さらに時間がかかるでしょう。
サーベイにかかわる業務に必要な人員も確保しなければならないため、企業にとっては大きなコストになります。


サーベイツールを導入すると、配布から分析までをツールで完結できます。
時間も人員も大幅に削減できるため、他のコア業務に充てられるメリットがあります。

 

回答の推移が画面上で確認可能

サーベイツールには、以前の回答と比較した結果を確認できるメリットもあります。

 

サーベイは1回実施して終わりではなく、一定間隔で実施する必要があります。
定期的に実施しなければ、社員の抱えている問題や課題を洗い出せません。
また改善策などを実行してから再度サーベイをおこなう際には、前回実施した結果との比較が必要になりますが、人力で分析をすると相当な労力がかかってしまいます。

 

サーベイツールを活用すると、過去に実施してきたアンケートの回答結果が蓄積されるため、スコアの推移や変動を画面上で確認できるようになります。※

 

ただし、比較できるのはサーベイツール内でおこなわれた調査のみです。
人力や別のサーベイツールでおこなわれた調査はサーベイツール内で比較ができないため注意が必要です。

 

※表示形式は導入するサーベイツールによって異なります。

 

責任者との結果共有が簡単

サーベイの結果を、担当者と責任者で共有しやすいのもツールを活用するメリットの1つです。

 

サーベイは、集計完了後に他部署や責任者と共有するためには、各企業の規程に従った方法で共有しなければなりません。
その際、環境が整っていないと共有がうまく進まず、対処すべき問題や課題に対する対応が後手に回ってしまう可能性があります。

 

サーベイツールを使用すると、分析した後のデータを部門やチームごとの責任者にツール内で簡単に共有できます。
集計した情報を閲覧できる範囲の設定や権限をアカウントごとに付与できるため、必要な部門やチームの責任者のみが確認できるのもメリットです。

 

迅速な共有をおこない、各部門やチームの責任者が対策を講じやすくなるでしょう。

 

サーベイツールを活用するデメリット

サーベイの活用に伴うデメリットとは

利便性の高いサーベイツールですが、デメリットとして挙げられるのが利用にかかるコストです。
料金体系はツールの機能や導入する企業の規模、社員数などによって異なりますが、大きく次の2種類に分けられます。

 

  • 月額従量課金:1か月当たりの人数(社員数)×料金
  • 初期費用+月額従量課金:初期費用数~数十万円+1か月当たりの人数(社員数)×料金

 

企業規模や社員数によって異なるものの、1か月当たり数万円~数十万円のコストがかかると思っておきましょう。
ただし、一見すると高額に感じるものの、離職者の発生によって必要となる新たな人材の採用や育成にかかるコストと比較すると、ツールの導入にかかるコストの方が低くおさえられる可能性もあります。

 

企業規模や社員数に適していないサーベイツールを導入しない限り、費用対効果が悪くなることは少ないでしょう。
総合的なコストパフォーマンスをじっくりと検討したうえで、導入するツールを決定する必要があります。

 

サーベイツールの選び方

サーベイツールの選び方

ひと口にサーベイツールと言っても、複数の企業からさまざまな機能を有したサーベイツールがリリースされています。
何を重視するのかによって導入すべきサーベイツールは変わりますが、主に以下の4点を確認して導入するものを選ぶとよいでしょう。

 

  • サーベイの種類(調査方法)
  • 製品の機能面
  • 操作性
  • コストパフォーマンス

 

それぞれの項目について、詳細を解説します。

 

サーベイの種類(調査方法)を確認する

サーベイツールを導入する際には、どのくらいの頻度でサーベイを実施するのかを検討してから、頻度に適したものを導入するのがおすすめです。

 

サーベイには、組織診断サーベイと個人診断サーベイの2種類があります。

 

組織診断サーベイは、半年~1年に1回の間隔でサーベイを実施する際に用いる手法です。

 

質問数は50~100問以上と多く、設問範囲が広いのが特徴です。
後述するパルスサーベイと比較すると収集できる情報量が多く、課題の本質を発見しやすいメリットがあります。

 

一方で、設問数の多さから回答者のストレスになる可能性がある点や、収集した情報量が多いため結果の分析に時間がかかる点がデメリットです。

 

個人診断サーベイは、最短1日から、長いものでも1か月ごとなどの短いスパンで実施する手法です。
間隔が短い分、設問数も10問程度と少なく、社員の状況をリアルタイムで観察できるのがメリットとなります。
センサスと比較すると課題の本質を発見しにくいデメリットはあるものの、社員の細かい変化や、それに対する迅速な対応が可能なのはセンサスにはない特徴だといえます。

 

どちらのサーベイが企業に適しているかについて検討し、目的に合ったものかどうかを確認しましょう。

 

製品の機能面を確認する

サーベイツールは製品によって強みが異なります。
自社が直面している課題や求めている機能などに対応しているものを選ぶようにしましょう。具体的には、以下の表を参考にしてください。

導入理由

離職・休職の増加

組織の課題の洗い出し

上場企業、上場準備中

必要な機能の例

  • 個人分析
  • ストレスチェック
  • 退職リスク・コンディションのアラート
  • 人材配置
  • グループ設計
  • クロス分析
  • 匿名回答
  • ベンチマーク
  • ISO30414対応ダッシュボード

有効な企業の特徴

離職者や休職者が増加しており、根本原因の洗い出しと対策の立案をおこないたい企業

なんとなく組織に不安があるが、何が不安要素になっているのかわからない企業

上場している、もしくは上場準備中で人的資本の開示への対応が求められている企業

 

サーベイツールは製品によって得意な分野、不得意な分野があります。
もし自社が解決したい問題や課題と機能が合っていなければ、サーベイツールの恩恵を受けられません。


自社がどのような問題を抱えていて、それに対処するためにどのような機能が必要なのかを明確にしてから導入するとよいでしょう。

 

操作性を確認する

サーベイツールは、回答する社員が直感的に使えるものを選ぶのがおすすめです。
せっかく導入したサーベイツールが使いにくいと業務負担の増加につながってしまいます。
負担が大きいと敬遠されてしまわないためにも、インターフェースやユーザーエクスペリエンス(UX)が優れた、直感で操作できるものを選択しましょう。

 

また、管理者側にとっても負担が少ないものを選択するのがベストです。
回答者だけではなく管理する側も、操作性が悪ければ回収した情報を生かしにくくなります。特別な知識がなくても操作できるように、ダッシュボード機能などを備えたサーベイツールを検討しましょう。

 

コストパフォーマンスを確認する

サーベイツールはコストの負担が少なく、継続して使いやすいツールを選択するようにしましょう。


サーベイツールを活用する以上、一定の運用コストが発生します。
必要以上に高額なサーベイツールを選択してしまうと費用の問題で維持できなくなってしまう可能性があります。


継続的に実施していくことは、サーベイをおこなう意義の1つでもあるため、将来的に使い続けていくことのできそうな製品を導入できるとよいでしょう。

 

ただし、安価なツールは、機能が不足しているケースがあります。
導入後に気付くと別のツールを導入したり、買い替えたりする手間やコストが発生する可能性があります。

 

そうなるとかえってコストがかかってしまうため、導入前にはコストパフォーマンスについて慎重に検討する必要があるでしょう。

 

おすすめのサーベイツール「Geppo」の特徴

サーベイツールGeppoの機能や特徴

ここまで、さまざまな観点でサーベイツールを導入するメリットや選び方を解説してきました。
機能もコストパフォーマンスも重視したい企業担当者には、個人と組織の課題を見える化できるサーベイツール「Geppo」をおすすめします。

 

Geppoには、以下の特徴や機能が備わっています。

 

  • リクルートとサイバーエージェントの人材事業ノウハウが結集
  • 「個人の課題」と「組織の課題」を可視化できるサーベイの仕組み
  • 充実したダッシュボード機能で課題分析が進めやすい

 

リクルートとサイバーエージェントの人材事業ノウハウが結集

Geppoは、サイバーエージェントとリクルートが共同で開発したサーベイツールです。

 

サイバーエージェント社の成長を支えた社員のコンディション変化を発見するツールで、高いレベルのサーベイを運用できます。

 

また、リクルート社の人材事業ノウハウを結集した組織サーベイは、どのような企業でも利用しやすい設計となっています。
サーベイの分野における確かな実績を生かし、他社でも活用しやすくしているのが大きなポイントです。

 

個人サーベイも組織サーベイも、回答率の高さやネクストアクションの起こしやすさなどを徹底的に追及し、選び抜かれた設問によって設計されています。
初めて導入するサーベイツールとしてはもちろん、乗り換え先の検討している場合にもおすすめです。

関連記事:パルスサーベイとは?定義や活用例とあわせて質問項目まで詳しく解説

関連記事:組織サーベイとは?定義や目的だけでなく種類やメリット・デメリット、実施の際のポイントを解説

「個人の課題」と「組織の課題」を可視化できるサーベイの仕組み

Geppoでは、個人の課題と組織の課題をそれぞれ可視化できます。

 

個人の課題については、社員1人ひとりのコンディションをリアルタイムで吸い上げるパルスサーベイを採用しています。
社員に回答してもらう設問は固定の3問+α(任意の1問)のみです。

 

固定の設問内容は全国就業実態調査(JPSED)から退職・休職の要因を分析して作成された、コンディション把握に効果的なものとなっています。
さらに、収集した情報はリアルタイムで数値化されるため、優先的に対応すべき社員や、具体的な対応方法がわかるようになります。

 

組織の課題を可視化できる仕組みとして、eNPS※をベースとした全20問のシンプルな設問設計があります。


その他にフリーコメント機能もあるため、設問に対する補足のほか、人事に伝えたいことを自由に記入してもらうことも可能で、コミュニケーションが不足している企業でも組織の課題を洗い出しやすくなるでしょう。
課題解決だけではなく、社内の風通しの改善にもGeppoは役立ちます。

 

また、必要に応じて設問を追加できるカスタマイズ性も搭載されています。
使い方の例として、志向性を判断する設問を用意すると、今後の人材配置に役立つでしょう。

 

テンプレートどおりの使い方だけではなく、企業独自の使い方ができるのがGeppoの大きな特徴です。

 

※Employee Net Promoter Score(エンプロイー・ネット・プロモーター・スコア)の略称。eNPSは従業員のエンゲージメント(組織への愛着心)を測定する手法の一つ。

 

充実したダッシュボード機能と手厚いサポート

Geppoのダッシュボードは、収集したデータをグラフや数値で確認できるようになっています。
アンケートの回答率や対応が未完了の人数など具体的な数字のほか、アラートの発生者数や対応状況をひと目で確認できるグラフ機能も備わっています。

 

そのほか、ダッシュボードで確認できる内容は以下のとおりです。

 

Geppoのダッシュボードで確認できるデータ

 

また、ダッシュボードが使いやすいだけではなく、サポートが充実しているのもGeppoの特徴です。
専任担当者によるカスタマーサービスは、メールや電話、定期面談で伴走いたします。
KPIの策定も対応可能で、これらすべてが無償で受けられます。

 

使い方がわからない時はもちろん、仮説立てやツールに関する設定関連のサポートのほか、集計や分析、社員や組織の課題の洗い出しから対策まで、手厚くサポートしてくれるのがGeppoの魅力です。


これらからサーベイツールを導入しようと考えている企業担当者や、乗り換えを検討している企業担当者は、ぜひ一度Geppoもご検討ください。

 

まとめ

サーベイツールまとめ

サーベイツールは企業の人事課題を洗い出し、対処するために必要なツールの1つです。
大規模な企業はもちろん、中小企業でも社内環境を改善したい、人材に定着してほしいと考えている企業は、積極的に導入を検討すべきでしょう。

 

運用コストはかかりますが、1人の離職者が出てしまうとその補填のためにサーベイツールの運用コストを超える費用が必要になる場合もあります。
導入する際には、機能面や操作性も重視しつつ、自社に適したサーベイツールを選ぶのがおすすめです。

 

もしどのサーベイツールを導入すればよいかわからないという場合は、ぜひGeppoをお試しください。
トライアルで機能や特徴を理解してから導入についてご検討いただけます。

Geppo製品訴求イメージ

 

【監修者プロフィール】

geppo監修木下洋平 

木下 洋平

合同会社ミライオン

株式会社リクルートや教育研修会社での勤務後、現在は独立した専門家として活動。

キャリアコンサルタント資格を取得し、400人以上の個人のキャリア開発をサポート。

また、企業向けの人材育成・組織開発コンサルティングも手掛けており、個人と組織の両面での支援を行っている。

 

 

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