組織サーベイと組織診断サーベイは違うもの？導入方法や組織診断サーベイ実施の盲点を詳しく解説

近年、働き方改革などの影響によって、企業は従来よりも柔軟で多様性のある労働環境を整備する必要があります。
そうした変化に適応しながら自社のパフォーマンスを向上させるための方法として、社内の問題点や改善点を可視化する「組織診断サーベイ」が注目を集めています。

本記事では、組織診断サーベイの特徴や種類、導入方法と期待できる効果、導入時の注意点などについて詳しく解説します。

＜目次＞

• 組織診断サーベイとは？
• 組織診断サーベイの種類
  センサスサーベイ
  エンゲージメントサーベイ
  モラールサーベイ
  従業員サーベイ
• 組織診断サーベイを実施する手順
  組織診断サーベイを実施する目的を確認する
  調査項目を設計する
    組織診断サーベイに活用できる質問例
  実施するサーベイの種類や方法を決定する
  関係部署や社員へ周知する
  組織診断サーベイを実施する
  サーベイの結果を分析する
  結果を社員へフィードバックする
• 組織診断サーベイの具体的な効果
  課題の傾向や解決すべき優先度が把握できる
  組織の生産性向上
  社員のエンゲージメント向上
• 組織診断サーベイ実施の盲点
  社員のエンゲージメントが低下する
  結果に対する具体的な改善方法がわからない
  あらゆる不満に応えようとしてしまう
  改善のためのアクションが実行されない
  改善がみられないまま施策を繰り返してしまう
• Geepoの組織サーベイならシンプルな設計で詳細な診断が可能
  組織課題の解消について何から始めれば良いかわからない企業におすすめ
  無償で専任担当者から手厚いサポートを受けながら導入できる
• まとめ

組織診断サーベイとは？

組織の規模が大きくなるほど、組織の全体像や社員に関する状況や問題点が把握しづらくなるが一般的です。
そのようなときに役に立つのが、「組織診断サーベイ」という手法です。組織サーベイといわれることもあります。

組織診断サーベイとは、企業が自社の社員に対してアンケートをおこない、組織的な課題や社員の意識などを把握するための調査を指します。
企業は組織診断サーベイで出た結果を分析し、適切な対策を講じることで、自社のパフォーマンスを向上できます。

社員の満足度を測る「従業員満足度調査（ES調査）」や、会社に対する愛着心を定量化する「エンゲージメントサーベイ」などは、組織診断サーベイの一種といえます。

組織診断サーベイの種類

組織診断サーベイには複数の種類があり、それぞれ内容や目的が異なります。

そのため、企業が組織診断サーベイを実施する際には、事前にサーベイの種類を調べて目的に合ったものを選ぶ必要があります。

ここでは、代表的な組織診断サーベイの特徴や目的について解説します。

センサスサーベイ

センサスサーベイは、半年から1年に1回の頻度でおこなわれる規模の大きな調査を指します。

組織の制度に関する調査を目的におこなわれるケースが多く、設問数は50〜100問程度が平均です。

詳細な診断ができるというメリットがある一方で、設問数が多いため社員の負担になってしまうというデメリットもあります。
センサスサーベイを頻繁におこなうと、社員の不満が大きくなる可能性があるため、適切なサイクルでおこなうようにしましょう。

エンゲージメントサーベイ

エンゲージメントサーベイとは、社員の組織に対する愛着度や貢献度を調査するためにおこなわれるアンケートです。
組織や仕事に対するエンゲージメントを測定するために、さまざまな設問が設けられています。

上司や同僚との関係性、組織への適応度、企業ビジョンに対する共感度などを調べるのに適した調査方法です。

モラールサーベイ

給与・労働時間・業務内容・福利厚生・有給休暇などに関する、社員の意見を調査するのがモラールサーベイです。
社員のモチベーションの状態を計測するのを目的としたアンケートで、「従業員満足度調査」や「従業員意識調査」などと呼ばれることもあります。

従業員のパフォーマンス向上のための情報収集を主な目的として実施されるケースが多いです。

従業員サーベイ

就業規則や人事制度の改定時などに、社員を対象におこなうアンケート調査が従業員サーベイです。組織サーベイと内容に大きな違いは変わりません。

設問の項目としては、主に以下が挙げられます。

• 労働条件
• 業務内容
• 報酬
• ワークライフバランス
• 成長機会
• 組織文化
• 人間関係
• 評価制度
• キャリアパス

従業員満足度調査とは少し異なり、調査範囲の幅が広い特徴があります。

組織診断サーベイを実施する手順

組織診断サーベイは、次の手順で実施できます。

1. 組織診断サーベイを実施する目的を明確にする
2. 調査項目を設計する
3. 実施するサーベイの種類や方法を決定する
4. 関係部署や社員へ周知する
5. 組織診断サーベイを実施する
6. サーベイの結果を分析する
7. 結果を社員へフィードバックする

サーベイを実施する際には、調査項目の設計から結果を社員にフィードバックするまでの手順を、1つずつ着実に実行することが重要です。
担当者は適切な手順でサーベイを実施することによって、より正確な組織状況の把握が可能になるでしょう。

組織診断サーベイを実施する目的を明確にする

組織診断サーベイの結果を改善施策などへ有効に活用するためには、経営陣や人事の間でしっかり話し合い、実施する目的を的確にしておく必要があります。

組織診断サーベイを実施する前に目的を確認しておかないと、必要な設問を含められなかったり回答の質が下がったりすることによって、十分な成果を得られない可能性があるためです。

組織サーベイの実施の具体的な目的には以下のような内容が挙げられます。

• 社員の組織に対する満足度の向上
• 社員の定着率の向上
• 職場環境や人間関係に関する課題の発見　など

また、組織改善の責任者やサーベイ推進の実行者など、担当者の役割や責任者の分担を決めておくと、後にトラブルになりづらく現場と経営陣のスムーズな連携が実現できます。

調査項目を設計する

組織診断サーベイを実施する際には、まず調査項目の設計をおこないます。

調査項目の設計は、その内容次第で得られる結果が大きく変わるため、慎重かつ入念におこなう必要があります。
設計時には先入観や偏見を持たずに、社員の本音を引き出せる質問をバランス良く用意しましょう。

内容が偏っていたり回答を誘導したりするような質問は、正確な結果を得られなくなる原因となります。
調査項目の設定後は、適切な設問になっているか確認しましょう。

組織診断サーベイに活用できる質問例

サーベイツール「Geppo」では、あらかじめ決められた20問と、独自に30問まで設定できるカスタマイズ性の高さで、有用な組織サーベイを実現できます。

質問内容の選定は、⻑年にわたって試行錯誤を重ね、回答率や結果分析及びその後のアクションしやすさなどを徹底的に追及し設計された20問です。

これにより、設問設計によって担当者に生じやすい負担をおさえながら、組織サーベイの運用を効率化できます。

実施するサーベイの種類や方法を決定する

次に実施するサーベイと方法を決めます。

センサスサーベイを半年または四半期周期でおこない、パルスサーベイを月次で実施するケースが一般的です。

ただし、サーベイをおこなうのが初めての場合は、まずセンサスサーベイで網羅的に現状を把握して対策とフィードバックをおこない、2回目以降にパルスサーベイも併用するという方法に切り替えるのもよいでしょう。

なお、サーベイを実施する対象者は正社員だけでなく、アルバイトやパートなども含めて広範囲に実施すると、より正確な調査結果が得られる可能性があります。

関係部署や社員へ周知する

サーベイを実施する際には、企業は事前に社員に対して調査をおこなう理由や目的を説明し、理解してもらう必要があります。

社員の理解を得られないままサーベイを実施すると、回答にともなう負担増加からモチベーションが下がり、正確な結果が得られなくなる可能性があるため注意が必要です。

理解を深めるためには、全社員に向けて説明会を開催したり、経営陣にメッセージを発信してもらったりする方法などが効果的です。

組織診断サーベイを実施する

社員にアンケートを配布したら、サーベイの担当者はこまめに回収率を確認するようにしましょう。
もし進捗が芳しくない場合はリマインドをおこなうなどして、期日までに全対象者のアンケートを回収できるようにします。

また、部署によって回答率にばらつきが出ることもあるでしょう。
そのような場合は、部署責任者と話し合いの場を持ち、疑問点の払拭や調査目的の共有などをして、改めてサーベイに協力してもらえるよう依頼するのもおすすめです。

サーベイの結果を分析する

サーベイの集計が完了した後は、結果の分析をおこないます。

担当者はアンケート結果によって可視化される、社員の組織や仕事に対する評価や気持ちについて集計をおこないます。

さらに、その情報を活用することで部署や組織全体の現状も把握できます。
分析の結果、会社の目指す環境とサーベイによって明らかになった現状に乖離がある場合には、その差を埋めるための改善策を講じていく必要があります。

結果を社員へフィードバックする

サーベイの分析から得た結果は、社員へフィードバックすることが大切です。
フィードバックがおこなわれない場合、以降に実施するサーベイに対して不信感が生まれ、回答の精度が低下してしまう恐れがあります。

また、結果に基づき、現状の確認・改善点についての議論をおこなうと、サーベイの効果をより高められるでしょう。

サーベイ結果をもとにアクションプランを策定したり、研修プログラムに改良を加えたりすることで、組織の生産性の向上や離職率の低下が期待できます。

組織診断サーベイの具体的な効果

組織診断サーベイの実施によって、主に以下の効果が得られます。

• 課題の傾向や解決すべき優先度が把握できる
• 組織の生産性向上
• 社員のエンゲージメント向上

課題の傾向や解決すべき事項の優先度がわかれば、今後の組織運営や社内改善にとってメリットとなるでしょう。
効果を感じられるようになったとき、組織と社員の間における意思の疎通がよりスムーズになることが期待されます。

ここからは、組織診断サーベイの実施によって期待される効果について解説します。

課題の傾向や解決すべき優先度が把握できる

組織診断サーベイの実施は、社員の意見や考え方を可視化できるだけでなく、組織内で生じている問題についても把握できるようになります。

たとえば、社員同士のコミュニケーション機会の不足やハラスメント、業務体制の問題や長時間労働の常習化など、社内の具体的な課題を見える化できます。

アンケートに対する回答のなかで、特に多くの社員が不満に感じている問題があれば、優先的に対策することで社員の不満やストレスをいち早く解消できます。

組織の生産性向上

組織診断サーベイでは、アンケート結果の分析によって見える化できた組織的な課題の改善が重要になります。
改善策を実行すると業務の効率化が進み、社員のモチベーション向上に期待ができます。

社員のモチベーションが高まれば、サービス・品質の向上や組織全体の生産性向上にもつながっていくでしょう。

社員のエンゲージメント向上

組織診断サーベイを実施して発覚した課題の改善に努めることで、社員に対して、組織改善に向き合う姿勢を見せられます。

たとえば、職場の人間関係が悪いと社員が感じているとき、組織診断サーベイをおこなった結果に基づく課題解決のためのアクションプランを策定できれば、「課題解決に向かっている」という意識が芽生えやすくなるでしょう。

その結果、社員の組織に対するエンゲージメント（組織への愛着心）を向上させられます。

組織診断サーベイ実施の盲点

組織診断サーベイを実施は、組織や社員にさまざまなメリットをもたらします。
しかし、実施する際の方法や考えの違いによって生じる懸念点もいくつかあります。

ここからは、サーベイの実施によって起こり得るリスクについて解説します。

社員のエンゲージメントが低下する

調査の意図や目的を伝えないまま組織診断サーベイを実施してしまうと、かえって社員に心理的なストレスを与えてしまう可能性もあります。

事前の説明や共有もなくサーベイをおこなうことで、「悪い結果をつけたら不利になるのではないか」「余分な仕事が増えてしまった」など、ネガティブな感情をもつ社員も出てきてしまうでしょう。

このようなネガティブな感情は、社員のエンゲージメント低下につながるケースもあるため注意が必要です。

あらかじめサーベイ実施の意図を丁寧に説明して、エンゲージメントの向上につながるような形でサーベイをおこないましょう。

結果に対する具体的な改善方法がわからない

組織診断サーベイの結果について、現場に伝えて改善を促すことは大切です。

しかし、その改善のための施策が抽象的なものだと、現場社員も具体的にどのように改善したらいいかわからないでしょう。

そのため、まずはサーベイの担当者が対象部署のリーダーと話し合い、具体的な改善策を立案する必要があります。
その上で、対象となる社員にわかりやすい言葉で明確に説明することが求められます。

あらゆる不満に応えようとしてしまう

企業として最優先に考えたいのが、組織全体のパフォーマンスの向上です。

サーベイを活用して社員が抱える個々の不満解消に注力するあまり、企業としての目指すべき方向性を見失うと逆効果になるリスクもあります。

組織診断サーベイの結果をもとに改善策を考える際には、優先順位を確認し、目指したい方向性を念頭に置きながら対策を進めていくとよいでしょう。

改善のためのアクションが実行されない

組織診断サーベイの結果を分析した後、改善のための具体的なアクションプランを提案しても、現場で実行されなければ意味がありません。
今後の対応手段を考えて進捗状況を確認し、実行に移すようにしましょう。

アクションプランを着実に実行するためには、進捗状況の定期的な確認が大切です。

組織の規模や業界によって適切な頻度は異なりますが、たとえば1週間おきや1か月おきなど、定期的に組織目標と成果を照らし合わせて報告することで、アクションプラン実行を習慣化しやすくなるでしょう。

改善がみられないまま施策を繰り返してしまう

組織診断やサーベイは、気がついたら次の調査の時期が迫っており、効果の検証と施策の現状維持を繰り返してしまいやすいことに注意が必要です。

このようなサーベイの活用は組織課題の解消につながりにくいといえるでしょう。
重要なのは、得られた結果に基づいて適切な対策を継続的に講じることです。

一定期間が過ぎても改善が見られない場合は、別の施策を試みることや、コンサルタントに適切な助言をもらうのも1つの手段です。

Geepoの組織サーベイならシンプルな設計で詳細な診断が可能

Geppoは、組織診断やエンゲージメントサーベイを効果的に運用できるサービスです。

組織診断を低コストで実施できるGeppoは、組織診断サーベイの導入を検討している企業に適しています。

ここでは、多くの企業から利用されており、98%という継続率を誇るGeppoの特徴について解説します。

組織課題の解消について何から始めれば良いかわからない企業におすすめ

組織サーベイの導入に興味はあっても「問題があるのは分かるがどうしたらいいか分からない」「そもそも問題があるかわかない」と、何から始めれば良いのかわからない企業も少なくありません。

Geppoの組織サーベイは、固定の20個の質問＋αの任意の質問の回答を自動集計して、社員のエンゲージメントの測定からその構成要因までを正確に把握できます。

リクルート社で使用されている組織診断をもとに開発され、eNPS（※）をベースにした設計であることから、多くの企業に利用されています。

※Employee Net Promoter Score(エンプロイー・ネット・プロモーター・スコア)」の略称。社員に「職場を親しい友人などにどの程度推奨できるか」を尋ね数値化したもの

無償で専任担当者から手厚いサポートを受けながら導入できる

Geppoではオンボーディングを実施しているため、サービスの導入時には専任スタッフがGeppoの活用方法についてレクチャーします。
また、調査開始から運用まで併走してサポートします。

そのほか、リクルートとサイバーエージェントの豊富な人事ナレッジが有効活用できる強みももつサービスです。
これらのサービスがすべて無償で受けられるため、初めてサーベイを導入する企業も安心して運用を開始できます。

まとめ

組織診断サーベイには、センサスサーベイ、パルスサーベイ、エンゲージメントサーベイ、モラールサーベイ、従業員サーベイの5つの種類があります。

組織内の目的やタイミングに合わせて運用することで、組織の健全性や問題点の効率的な把握・改善に役立つでしょう。
社員が定着・活躍できる組織づくりのために、組織サーベイを実施して、働きやすい職場環境の実現に取り組んでいきましょう。

【監修者プロフィール】

木下　洋平

合同会社ミライオン

株式会社リクルートや教育研修会社での勤務後、現在は独立した専門家として活動。

キャリアコンサルタント資格を取得し、400人以上の個人のキャリア開発をサポート。

また、企業向けの人材育成・組織開発コンサルティングも手掛けており、個人と組織の両面での支援を行っている。